それでも日本のバブル崩壊と同じような流れです。
そして、コレを日経が報じる喜劇。
中国当局が国内の著名エコノミストにデフレなど否定的な景気動向に関して議論を避けるよう圧力をかけている。世界2位の中国経済は回復に勢いを欠き、政府の景気対策の効果にも疑念が強まっている。国内証券会社のアナリストや有名大学または国営シンクタンクに勤務する研究者が、規制当局や雇い主、あるいは国内メディアからネガティブなコメントを避けるよう指示されたと明らかにした。
65: 社説＋で新規スレ立て人募集中 2023/08/09(水) 00:32:54.80 ID:Y+TvArbN0
>>1
バブル崩壊と言っちゃいけないのかw
ブレーキが効かずにますます悪化してドツボにハマりそうだな
73: 社説＋で新規スレ立て人募集中 2023/08/09(水) 00:34:20.99 ID:KYvYX4wI0
>>1
告白すんなよ
80: 社説＋で新規スレ立て人募集中 2023/08/09(水) 00:35:45.69 ID:Ikk9dQSo0
>>1
自ら独裁国家って名乗ってるようなもんだぞw
457: 社説＋で新規スレ立て人募集中 2023/08/09(水) 01:10:22.61 ID:AHbl1fVr0
>>1
バブル崩壊
こういう規制をしたぁぁと報道される愚。
まぁ、、
バタフライ効果
日本バブル崩壊時、、
→日経のネガティブ報道が国民の心理を暗くして財布を固くする
→ドミノ倒しで余計に不況になる、
→どんどんデフレになり固定する。
後に「日経不況」と業界で呼ばれる。
という日本のバブル崩壊時の「日経新聞トラップ」を中国が学んだという事ですね。
日経読むとバカになるということ。
中国では深刻な人材ミスマッチが、高等教育投資に重大な歪みとアンバランスさをもたらすとともに、若い世代の自信と希望の喪失を招いている。バタフライ効果（バタフライエフェクト）のように、16歳から24歳の年齢層の間で失業問題に火が付いたことをきっかけとして、25歳から35歳の年齢層の間でパニックが起きた。
著名な大学（211大学または985大学）を卒業した優れた学歴の新卒者でも低賃金を受け入れる意向の者は多い。そのため、給与が高いにもかかわらず、一般的なスキルしかない労働者を雇用する必要性を企業が感じず、給与が高いのに優位性の低いスキルしか持たない中高年労働者の多くが突然解雇されるかもしれないとの見方が広まったのだ。
日経新聞は「害悪(反日テロ新聞)」でしか無いです。
Source: 身体軸ラボ シーズン2
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