おはようございます。
昨日、SBI・V・全米株式インデックスファンドについてご紹介しました。
SBI・V・全米株式インデックスファンドはCRSP USトータル・マーケット・インデックスという米国の株式市場全体に広く分散投資が可能な商品です。
米国ETFのVTIを投資信託にパッケージ化した商品で、楽天VTIと同じコンセプトであると申し上げました。
さて、本日は時期を同じくして発表されたSBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンドを取り上げます。
こちらは米国高配当株ETFであるVYMを投資信託化した商品です。
詳細を見ていきましょう。
SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンドの概要と期待値
本日の記事の要点は以下の通りです。
1. SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンドの概要
2. 分配金が自動再投資されるので高配当株投資の醍醐味は少ない
3. 長期保有するならばSBI・V・全米株式インデックス・ファンドがおすすめ
以下詳細を見ていきます。
1. SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンドの概要
SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンドの詳細に関しては、以下の交付目論見書を読んでいただくのが最も正確です。
https://search.sbisec.co.jp/v2/popwin/info/connect/rfund/89312216.pdf
SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンドのベンチマークはFTSE・ハイディビデンド・イールド・インデックスです。
これは、米国高配当株式ETFの1つであるVYMと同一のベンチマークであり、SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンドはVYMを投資信託化した商品と考えてよいでしょう。
よって、この商品を購入すべき方は、米国高配当株ETF（VYM）への投資に興味はあるけれど、米ドルへの両替やドルでの取引に自信がない、確定申告の手間は避けたい方になります。
信託報酬は0.1238%程度と超低コストであり、長期保有にあたってコスト面での心配は全くありません。
2. 分配金が自動再投資されるので高配当株投資の醍醐味は少ない
配当金をその都度受け取ることは、頻回に利益確定をしていることと同じ意味があり、その都度税金を支払うことになりますから非効率です。
その点、投資信託で分配金自動再投資コースを選択すれば、税金の支払いの一部を先送りすることが可能であり、資産を効率よく増やすことが可能となります。
よって、理論上は分配金再投資がよいのですが、そもそも高配当株式を選択される理由は毎月のキャッシュフローの改善したいという点が大きいと思います。
配当金という目に見えた成果が得られないにも関わらず、わざわざ高配当株投資を選択する方は稀でしょう。
そう考えますと、配当金狙いの方がSBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンドを選択するとは考えにくく、オーソドックスにVYMへ投資した方がよいと思います。
VYM自体が優れた商品ですので、SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンドももちろん良い商品ではあるのですが、実際に本商品を選択する方は限られる印象です。
3. 長期保有するならばSBI・V・全米株式インデックス・ファンドがおすすめ
VYMをはじめとする米国高配当株式ETFに含まれる銘柄は、成熟企業が中心となります。
まだ年齢が若い方で、これから20年〜30年と株式投資を続けるつもりであれば、勢いのあるグロース銘柄も含んだポートフォリオの方が効率的でしょう。
よって、当ブログの読者層の大半の方には、SBI・V・全米株式インデックス・ファンドの方がよいと思います。
実際、2018年1月10日に設定された楽天・米国高配当株式インデックス・ファンド（楽天VYM）は、3年以上が経過しましたが、純資産総額は47億円とふるいません。
楽天VTIの純資産総額は2800億円以上ですから、天と地の差と言えます。
SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンドのメリットは、楽天VYMよりもさらに低コストであることです。
信託報酬は0.1238%と、楽天VYMの0.192%と比較しても低水準といえるでしょう。
しかし、商品コンセプト自体は楽天VYMと変わらない以上、SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンドがものすごく売れるとは考えにくいです。
まとめ
SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンドは米国ETFのVYMに相当する商品です。
大変良い商品ではあるのですが、分配金再投資でコツコツ長年積み立てるのであれば、SBI・V・全米株式インデックス・ファンドの方がよいでしょう。
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こんな記事も書いています。
保険はライフステージ毎に必要な種類、補償額が変わります。
そのため、基本的には定期・掛け捨てで加入し、5年〜10年ごとの見直しをおすすめします。
株高局面の今こそ、ポートフォリオ全体に占める現金や債券のバランスを見直しましょう。
投資信託の超低コスト化により、投資信託からETFへのリレー投資は必要なくなりました。
Source: 神経内科医ちゅり男のブログ
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