で、
ドイツのガソリンエンジン回帰とは、欧州連合（EU）が2035年以降のガソリンエンジン車の新車販売禁止方針を撤回し、合成燃料（イーフューエル）を使用するエンジン車に限り販売を継続する方針に転換したことを指します。この方針転換は、自動車産業を抱えるドイツの強い反対と、合成燃料という技術開発への期待が背景にあります。また、EV需要の低迷から、独アウディがエンジン車の新規開発終了を撤回するなどの動きも見られます。EUの方針転換:欧州委員会は2021年7月にエンジン車の新車販売を事実上禁止する規制案を発表しましたが、2023年3月にドイツの反対を受けて方針を転換し、合成燃料（イーフューエル）を使用するエンジン車の販売は認めることになりました。
2025年1月5日 16:00EU＝ヨーロッパ連合では、2035年までにガソリン車の新車販売が禁止される予定で、EV（電気自動車）へのシフトが進められてきた。しかし今、EVの需要が鈍化し、大手自動車メーカーはEV偏重だった方針の転換を余儀なくされている。EVへの急速なシフトを進めてきたヨーロッパだったが、ここにきて需要の鈍化がみられることを受けて、メーカーも戦略の見直しを発表せざるを得ない事態に。ドイツの「メルセデス・ベンツ」グループは2024年2月、“全ての新車を2030年までにEVにする”という方針を撤回。理由については「顧客に押しつけてまで人為的に目標を達成しようとするのは、理にかなっていない」として、EVの需要鈍化を挙げている。
スウェーデンの「ボルボ・カー」も“2030年までに販売する車の全てをEVにする”としていたものの、2024年9月、この計画を撤回すると発表。「電動化と持続可能性において業界をリードしていくが、現実的かつ柔軟な姿勢で臨んでいく」と、EV偏重だった方針を転換させた。
他にも、アップルがEVの「アップル・カー」の開発を中止したり、ドイツのフォルクスワーゲンがEV新車販売の鈍化による業績悪化で、初となるドイツ国内の工場閉鎖を一時、打ち出すなど（その後、回避）、急速にEVへのシフトが見直されているのが現状だ。
・フリーアナウンサーの古舘伊知郎（６６）が２７日放送の読売テレビ「そこまで言って委員会ＮＰ」に出演。
・温暖化対策についてコメントを求められ私見を述べた
「私は、人為的に出すＣＯ２及びメタンガス等々が球温暖化に寄与しちゃって、何とか下げるための目標を作らないといけないと思ってる」とした上で「しかしながらＳＤＧｓもグリーンニューディールも全部ひっくるめて、脱炭素と言っている綺麗ごとはかなりのウソがあると思ってるんです。脱炭素というのはビジネスになるから」
「（環境活動家の）グレタ・トゥンベリさんの後ろにも何百社と金融関係、ウォール街がついている。そういう意味では、脱炭素と言えば泣く子も黙る時代に入ったんです。ビジネスシーンとしてはこれは重要なことなんだけども」
「必ずいろんなことが裏舞台で起きているんで、綺麗ごとばかり言っているのはちゃんちゃらおかしいと思う。そういうことを把握したうえで、『ここだけは絞って少しは抑えようよ』という努力を始めないといけないと思う」
まぁ、脱炭素ぉぉぉとか洗脳されたバカが煩いです。石炭火力って、太古の植物で、、つまり、バイオマス。バイオマスとは、動植物などから生まれた生物資源の総称。
バイオマス発電では、この生物資源を「直接燃焼」したり「ガス化」するなどして発電します。CO2吸い込んで育ったヤツ(石炭)を燃やして発電して何が悪い??と不思議です。
―― 地球温暖化が原因で災害が増えているわけではないのですね。
杉山
誤解を恐れずに言えば、温暖化の悪影響という話はほとんどフェイクニュースです。
実際、これまで地球温暖化の影響で起きると言われた不吉な予測はことごとく外れてきました。
例えば、北極グマは温暖化で海氷が減って絶滅すると騒がれましたが、今では逆に増加しています。クマを殺さず保護するようになったからです。
海抜数メートルのサンゴ礁の島々が温暖化による海面上昇で沈んでしまうと言われましたが、現実には沈没していません。サンゴ礁は生き物なので海面が上昇するとそのぶん速やかに成長するからで、逆に拡大している島もあるほどです。
結局、温暖化はゆっくりとしか進んでいないし、その影響で災害が増加しているわけでもない。温暖化の理由の一部はCO2ですが、それ以外の要因も大きく、CO2の大幅排出削減は「待ったなし」ではない。これが温暖化の科学的知見だと言えるでしょう。
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Source: 身体軸ラボ シーズン2
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