慶應大学・田中浩一郎教授　明海大学・小谷哲男教授　の反日サヨク願望は砕け散った

物量＝米軍です。

戦争の形態の変化、アナログからデジタルへの変化を認識していない。

ベナム迄はアナログな絨毯爆撃でした。位置を指定してB52が絨毯爆撃したり戦闘機がナパーム投下しました。

今は上空のドローン誘導による精密誘導ミサイル・ドローンです。

泥沼化はしないと思いますね。

#報道ステーション
小谷哲男氏の「米軍ミサイル不足」「ドローンが脅威」解説は、データと矛盾しています。（笑）

・イラン軍ドローン：8日目で15機に激減。
米軍の精密爆弾で生産拠点ごと粉砕済。

・米軍の物量：世界750基地の備蓄の0.1%も使わず。… pic.twitter.com/1kDFcU9yhI

— Elise Vanessa (@ev0123456789) March 6, 2026

◆イラン情勢に詳しい慶應大学・田中浩一郎教授、アメリカの安全保障政策に詳しい明海大学・小谷哲男教授に聞きます。

（Q.アメリカは、SNSに攻撃の映像を公開するなど、戦果を大々的にアピールしていますが、どのような狙いがあるのでしょうか）

明海大学　小谷哲男教授
「やはりベトナム戦争、イラク戦争のような泥沼化するんじゃないかということが言われ始めています。

これは、トランプ支持者からすると受け入れられないことですし、マーケットも、これに関してネガティブに反応していますので、この戦果を映像も交えてアピールすることで、支持者を安心させる、マーケットを安心させるということなんだと思います。

実際、戦果を上げていることは間違いなくて、トランプ大統領が『10点中15点だ』というのは誇張だとしても、6、7点がつけられるぐらいの戦果を上げています。

ただ、やっぱりドローン対策ですね。これは今後の課題になっていくと思いますので、それこそ、ウクライナの支援が、今後、必要になってくるかもしれないです」

（Q.イランからすると、痛いところに塩を塗られるような、そのような感覚でしょうか）

慶應大学　田中浩一郎教授
「まあ、言葉であるので、どこまでそれを真に受けるかということかと。多分、イランの指導部にとっては、自分たちの戦力がどれだけ温存できて、次にどこを狙えるだけの余裕があるかということを考える方が優先されていると思います」

軍事作戦開始から6日目。双方、海の上が応酬の舞台となっています。インド洋のスリランカ沖合で、アメリカ軍の潜水艦が魚雷攻撃でイランの軍艦を撃沈。乗組員約180人のうち、少なくとも80人以上が死亡したとみられます。

イラン側は、革命防衛隊が「ペルシャ湾北部に停泊中のアメリカの石油タンカーをミサイルで攻撃した」と発表。乗組員にけがはありませんが、油が流出しているとみられます。ペルシャ湾内には、アメリカ、イギリス、イスラエル、日本など、約200隻の船が停泊しています。

イランのミサイルは枯渇気味です。制空権無いので基地や弾薬庫が破壊されています。

イランのミサイル発射数の変化（2024-2026）その他

2024年10月（約200発）: イスラエルへの報復として約180〜200発の弾道ミサイルを発射し、過去最大規模となった。

2025年6月（数百発）: イスラエルがイランの核施設を攻撃し、イランも対抗した。

2026年3月現在（大幅減少）: イスラエルによるイランのミサイル施設への攻撃が効果を上げ、紛争当初は100発程度到達していたミサイルが20発程度にまで減少（約8割以上減少）した。

保有数の減少: 2024年4月および10月の攻撃以降、イランのミサイル・無人機保有数は深刻に枯渇している。

2026年3月（ブシェール）: イラン軍の弾薬庫で大規模な爆発が発生。