捏造・妄想報道しておいて文句を言う東洋経済

なんで出禁なのか、自分が悪いのにね。

ここ1年半ほどトヨタと東洋経済は微妙な関係にあります。いわゆる「出禁」です。本来、こうした内輪の話を明かすべきではないかもしれませんが、企業と報道機関のあるべき関係を考えるきっかになれば幸いです。

↓【企業と報道機関の関係、トヨタと東洋経済の現在】https://t.co/vjj8aJdOYT

— 東洋経済オンライン (@Toyokeizai) January 23, 2024

東洋経済は、、報道じゃなくて、妄想と捏造のデマ拡散機です。

デマ会社を出禁にするのは当然です。

トヨタ自動車の昨日の時価総額が48兆7981億円と歴代最大に。

トヨタはEVに乗り遅れて没落すると批判しまくっていた評論家は今何を言う？

トヨタ時価総額、バブル期のNTT超え　日本歴代最大に：日本経済新聞 https://t.co/xZnsp7ipWX

— Tsukasa Shirakawa（白川司） (@lingualandjp) January 23, 2024

過去ログ　バカ日経の記事。

［社説］日本車は謙虚な学びでEV化に対応を

電気自動車（EV）の波が自動車市場の競争ルールを塗り替えつつある。エンジン時代に世界をリードした日本車各社は、過去の栄光にとらわれて後手に回ってはならない。先を走る海外の例から学んで事業モデルを刷新し、日本を引っ張る基幹産業として存在感をさらに発揮してほしい。

国際エネルギー機関（IEA）によると、2022年のプラグインハイブリッド車を含むEVの世界販売は1020万台に達し、全体の14%を占めた。今後も高成長が予想され、もはやニッチ商品ではない。

EV化の波は自動車産業の全般に変革を迫るだろう。

営業面では顧客との接点が多様化する。米テスラは実在の店舗ではなくオンライン販売が主力だ。日本でも韓国の現代自動車はカルチュア・コンビニエンス・クラブの商業施設でEVのカーシェアサービスを始め、三菱自動車はヤマダデンキでEVを販売する。

開発面も革新が進む。仮想空間で現実世界のように様々な実験ができるデジタルツインの活用で、開発に要する時間が大幅に圧縮。その結果、「フルモデルチェンジは4年に1回」という常識は陳腐化し、スマホ並みの頻度で新車が投入されるようになるだろう。